西高東低の気圧配置が続くと、日本海側で大雪となりやすく、太平洋側は安定した冬晴れとなります。普段雪の降らない東京でも雪が降り、大雪警報が発表されることがあります。この記事では、東京で大雪になるメカニズムや大雪警報の基準、対策について解説していきます。
東京で大雪になる条件は？
普段雪の降らない東京ですが、どのような条件で大雪になるのでしょうか？それは、本州南岸を沿うように通過する、いわゆる「南岸低気圧」が通過する時です。南岸低気圧が通過すると、関東を含む太平洋側で雪が降り、大雪となることがあります。太平洋側では上空に何℃ぐらいの寒気が入ると大雪となりやすいのでしょうか？こちらのコラムでも解説しています。
大雪警報と東京で発表される基準は？
大雪が予想される3～6時間前に気象庁では「大雪警報」を発表します。大雪警報とは、降雪や積雪による家屋の被害や交通障害など、大雪により重大な災害が発生するおそれがあると予想される時に発表されます。また、大雪警報は各市区町村でそれぞれ発表の基準があり、東京23区や多摩地方の基準を確認してみましょう。
東京23区、調布市や府中市のある多摩北部や八王子市が位置する多摩南部は、12時間降雪の深さが10cmとなっていますが、青梅市や奥多摩町がある多摩西部は20cmと基準値が大きくなっています。なお、新潟県の山沿いに位置する十日町市や魚沼市では、大雪警報の基準が12時間降雪の深さが60cmとなっていて、比較すると、東京都は発表基準が低いことが分かります。
東京で過去に大雪警報が発表された事例
それでは、過去に東京都でどれぐらい大雪警報が出ているのでしょうか？グラフでまとめてみました。
調べてみると、過去10年(2014～2023年)で大雪警報が発表された回数は12回でした。2015年、2019年、2021年は大雪警報が発表されませんでしたが、2018年は3回も大雪警報が発表されています。特に、過去10年の大雪警報で印象的だったのは2014年2月8日と2月14日、2018年1月22日です。
2014年の東京都での大雪警報発表は2月8日と2月14日の2回だけでしたが、1週間をあけず大雪となることはとても珍しく、交通機関やライフラインに大きな影響を及ぼしました。
また、2018年1月22日も南岸低気圧が通過して、東京都で雪が降り、大雪警報が発表されました。東京都心で1日に降った雪の量は23cmを観測し、2000年以降の降雪量としては最大となりました。南岸低気圧が通過した後は、強い冬型の気圧配置となり、強烈な寒気が南下したため、気温が低下し、積もった雪がなかなかとけない状態が続きました。
東京都心ではどのような雪対策が必要か？
先ほども解説したように、東京都の大雪警報の基準値が低く、豪雪地帯と比べて除雪車が少なかったり、タイヤチェーンの普及率が低かったりと、雪対策が万全とは言い難い状況です。普段車を運転される方は、タイヤチェーンを常備しておくことで、急な大雪にも対応ができます。また、タイヤチェーンよりも割高にはなりますが、冬はスタッドレスタイヤに交換し、雪に不慣れな場合は運転しないというのも選択肢の一つです。さらに、東京都心の公共交通機関も、少しの雪で乱れることが多くなっています。事前に運行情報を確認して、早めに家を出るなどして時間に余裕のある行動をとりましょう。
以上、東京の大雪警報について解説しました。この先も、大雪に関しては油断禁物です。天気予報で「南岸低気圧」という言葉を耳にしたら、雪対策を早めに行いましょう。
参考
気象庁 気象警報・注意報の種類
https://www.jma.go.jp/jma/kishou/know/bosai/warning_kind.html
